何が発表された？（協会の公式パートナーに）

Go Too Groupが、日本パデル協会の「オフィシャルモビリティパートナー」になりました。発表資料によると、Go Too Groupは愛知県内での協会の活動を、車などの移動の面から支えます（発表資料（PDF））。

項目 内容
発表日2026年10月29日（日本パデル協会のお知らせ、PR TIMES）
契約の名前オフィシャルモビリティパートナー
契約した会社Go Too Group株式会社（愛知県名古屋市中区、代表取締役社長 後藤善午）
支援の中身愛知県内での協会の活動を、モビリティ（移動）の面から支える
会社の規模県内100店舗超の自動車販売店網。トヨタカローラ名古屋、トヨタカローラ愛知、ネッツトヨタ中部などがグループ会社

Go Too Groupは1965年に後藤本社株式会社として設立され、2026年7月に今の社名になりました。発表資料では、車を起点にスポーツ・文化・食で地域の暮らしを支える事業をしている会社と紹介されています（発表資料（PDF））。

これまでに何をしてきた？（体験会・コート・販売店の構想）

契約に先立ち、両者は7月から愛知で取り組みを進めてきました。発表資料には、次の3つが挙げられています（発表資料（PDF））。

取り組み 内容 状況
体験の機会づくり10月10日・11日、ららぽーと名古屋みなとアクルスの「Aichi Go Too! Sports Fes.」で、協会と連携したパデル体験を実施実施済み
体験の場の拡充豊田市の「全トヨタ労連研修センター つどいの丘」で、2026年5月からパデルコートを運用運用中
販売店を地域の拠点に新しく作る自動車販売店に、パデルコートを併設する構想構想段階

7月の時点では「開く予定」だったスポーツフェスでの体験は、10月に実施されたことが今回の資料で確認できます。販売店へのコート併設は、車の点検を待つ間に家族でプレーできる店づくりを目指すもので、店舗名や開業時期はまだ書かれていません（発表資料（PDF）、Go Too Group公式発表（7月28日））。

両者はどうコメントした？

日本パデル協会の中塚アントニオ浩二会長は、パデルは年齢や性別を問わず楽しめるスポーツで、普及には地域との密着が欠かせないとコメントしました。そのうえで「アジア競技大会の開催地である愛知から、パデルが『日常的に親しめるスポーツ』として根付くよう、協会としても全力で取り組んでまいります」と述べています（発表資料（PDF））。

Go Too Groupの後藤善人常務取締役は、「走り出す人を応援する」という会社の目標にふれ、「パデルがアジア競技大会を契機にさらに多くの方に親しまれるスポーツとなるよう、日本パデル協会の皆さまとともに取り組んでまいります」とコメントしました（発表資料（PDF））。

日本のパデルはいまどのくらいの規模？

発表資料には、協会がまとめた日本と世界の数字も載っています。数字は資料に書かれたもので、集計の時期や方法は資料には書かれていません（発表資料（PDF））。

項目 日本 世界
施設・コート28施設（57コート）約8万面
競技人口6万人4,000万人超
その他選手登録者 約1,600人180か国以上に普及

アジア競技大会では、パデルが初めて正式種目になり、日本女子が金メダルを取りました。開催地の愛知で、車の販売店という生活に近い場所とパデルがつながれば、大会をきっかけに競技を知った人がプレーを始める場所が増えていきそうです。販売店へのコート併設がどこで実現するのか、続報を待ちたいと思います。

愛知でパデルを始めてみたい人は、まず日本パデル協会のコート一覧で近くの施設を探してみてください。協会の発表は日本パデル協会のお知らせとPR TIMESの発表で読めます。

出典